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電動自動車のスピード
速度
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電動自転車の制限速度は24km

admin

電動自転車は漕ぐのがとても楽で、スイスイ進みます。 ついスピードが出すぎて、電動自転車でも、バイクと同様の危険性が考えられます。 特に主婦やシニアの利用が多くなるので、安全面でのケアが必要になります。
原付の制限速度が時速30kmですが、電動自転車は道交法で時速24kmとなっています。
電動自転車は、時速が一定以上に早くなると、アシストを止めるように設計されていないと法律違反になるのです。 時速24kmで電動アシストがなくなりなす。そして坂道などで時速が落ちれば、自動的に 電動アシストが復活して楽に漕げるように設計されています。 電動自転車は、安全性と快適性のバランスがとれているのです。
ただし、普通の自転車と同様に、ペダル走行により24Km/h以上のスピードを出すことは可能で、 長い下り坂などの条件では、ペダル走行により33Km/h程度までスピードがでます。

フル電動モードでの公道走行は禁止
フル
電動

公道を走れない電動自転車に注意!

「電動自転車」「フル電動自転車」などの名称で販売されているものの中には、公道を走行できないものもある
  • ペダルをこがなくても自走可能な機能を有するものは、法律上、原動機付自転車に該当し、公道を走行できません。
    ※警察庁 「ペダル付きの原動機付自転車」の取扱いについて(PDF形式)による

  • フル電動モードの電動自転車は、これに該当し、公道走行は禁止されていますので、 公道走行はペダルモード、アシストモード(電動による補助)を使用しなければなりません。
  • 道路交通法の保安基準からみた種別では「フル電動自転車」は、「第一種原動機付自転車」です。 つまり、法律的には原付バイクと同じということです。
  • したがって、公道でのフルモード走行をする場合、 必ず住まいの市町村への届出(ナンバープレートの取得(市町村役場))と、 保安基準部品の取り付け(必要装備:方向指示器、ブレーキランプ、テールランプ、速度計など)が必要となります。
  • また、原付免許以上の免許が必要で、自賠責保険にも加入し、走行時はヘルメットを着用しないといけません。
電動自転車の法律的位置づけ
電動
アシスト

電動アシスト自転車

免許証のいらない電動自転車は、道路交通法上、時速が24km/hに到達すると、 モーターの出力が自然とゼロにならなければならない

そもそも電動自転車とは法律的にはどう位置づけられているのでしょうか?

電動アシスト自転車

ペダルをこぐと、電動のアシスト力が働き、ペダルが非常に軽く、楽に走れる。 ただし、道路交通法上、時速が24km/hに到達すると、モーターの出力が自然とゼロになり、 そこから先は運転者の力のみで走行をはじめなければならない。 電動アシスト自転車は、自転車なので免許は必要なく、ヘルメット着用もいりません。

フルアシスト自転車 / オート走行機能

アクセルを回すことで、発進時からペダル走行なしで前進、走行が可能な乗り物がこれに当たる。
道交法上は自動2輪、もしくは原付に該当しますので、車道を走らなければならない。 また、基本的には原付と同じ扱いということで、自賠責保険に入らなければなりません。
「免許携帯、保険の加入、ナンバー取得、ヘルメット着用」が必要です。